カメラの処分を検討しているあなたの状態によっておすすめの処分方法は違います。
この記事を読めば、今のあなたにピッタリな処分方法がわかるのでカメラの処分でお悩みの方はぜひご覧ください。
カメラを処分する3つの方法
カメラの処分方法3つがどんな人におすすめか早見表を作ってみました。
| 処分の方法 | 買取 | 下取り | 廃棄 |
| おすすめしたい人 | カメラの処分を検討しはじめた人 | 下取りサービスのあるカメラ屋さんで次に欲しいカメラを見つけた人 | どこに相談してもカメラの買取・下取りができなかった人 |
カメラ処分の方法1：買取店を利用する
カメラを処分するときに一番手っ取り早くてお金になる方法が買取です。
新しくて状態もよいカメラなら高額買取が期待できます。
たとえば、昔のフィルムカメラはカメラマニアの間で人気なので高額で取引される可能性が高いです。
また、壊れたカメラを分解・部品取りをしてリサイクルできるため価値があります。
だからどんなカメラでも値段が付く可能性があるんです。
古いカメラや壊れたカメラが意外な高額買取される事例は少なくありません。
まずは、あなたがお手持ちのカメラの状態をチェックしておきましょう。
もし捨てる以外の処分方法がないと考えていたならぜひカメラ買取専門店をご利用ください。
当サイトでは、カメラのキタムラやマップカメラなどカメラ屋さんやリサイクルショップなど約20店を比較しました。
その中から厳選したおすすめのカメラ買取店3社をランキング形式で紹介しています。
カメラの処分方法のうち買取をご検討中の方はご一読ください。
＼高く・ラクに売れる業者が見つかる／
もし、ご自身のカメラが売れるのか不安だとお考えでしたらまずは一度以下をご覧ください。
壊れたカメラやジャンク品でも売れるのかを解説します。
カメラ処分の方法2：カメラ屋さんに下取りを依頼する
今お手持ちのカメラを処分して次のカメラを買いたい人は下取りという方法がおすすめです。
もしカメラの買取を断られたり安値を提示されたりしたなら下取りをご検討ください。
たとえば、カメラのキタムラではネット通販時も下取りができる「なんでも下取り」というサービスがあります。
- コンパクトデジタルカメラ
- デジタル一眼レフカメラ
- フィルム一眼レフカメラ
- フィルムコンパクトカメラ
- ビデオカメラ
- 交換レンズ
実店舗での購入でもネット通販での購入（宅配による引き取り）でも下取り可能です。
ただし、カメラのキタムラのすべての商品購入時になんでも下取りが適用されるわけではありません。
対象商品の場合、通販ページになんでも下取りの項目が出てきます。
なんでも下取りの対象商品が買いたいときは今のカメラを下取りに出すのもおすすめの処分方法です。
カメラのキタムラの下取りサービスは壊れたカメラも引き取ってくれるのがおトクです。
でも、状態のよいカメラなら一度買取を依頼したあとで新しいカメラを買ったほうがよいかもしれません。
処分方法でお困りでしたら買取・下取りをセットでご検討ください。
カメラ処分の方法3：自治体を通じて廃棄する
リサイクルショップやカメラ屋さんから買取を断られたけどカメラを新しく買う気もない人は、ゴミに出して処分するのがおすすめです。
ただし、デジタル一眼レフやミラーレスカメラ、フィルムカメラは小型家電リサイクル法の対象物品なので捨てる方法も変わっています。
カビの生えたレンズも同様です。
普通ゴミに出さずに自治体や認定事業者に回収を依頼しましょう。
カメラの処分方法はお住まいの自治体によって異なります。
自治体ごとのルールに則ってカメラを廃棄処分してください。
以下では大阪市・名古屋市のカメラ処分の方法を紹介します。
大阪市のカメラ処分のルール
大阪市ではデジタルカメラ・ビデオカメラの拠点回収をしています。
自治体が定めた場所に設置した使用済小型家電回収ボックス投入口をご利用ください。
- 区役所
- 区役所出張所
- 環境事業センター
- 大阪市役所
- 大阪府庁
デジタルカメラを捨てるときは必ずカメラのバッテリーは外してからリサイクルに出すようにしてください。
参考サイト：大阪市｜使用済小型家電の拠点回収
名古屋市のカメラ処分のルール
名古屋市は自治体の施設だけでなくショッピングモールやホームセンターにも回収ボックスを設置しています。
普段よく行くお店で黄色い回収ボックスを見かけることはないでしょうか？
デジタルカメラ・フィルムカメラ・ビデオカメラが回収する小型家電の対象です。
買取または廃棄処分ならカメラの買取屋さんがおすすめ
カメラの買取屋さんは、古いカメラや壊れたカメラでも高額買取ができるカメラ買取専門店です。
年間10,000人のユーザーが利用していますが、カメラの買取屋さんは高価買取・即日入金が評判となりました。
- 業界でも高水準のカメラ買取価格
- 出張買取はお電話・メールから最短30分
- 買取成立後は即日入金
- 仕事終わりでも使いやすい夜22時まで対応
- カメラ以外の物品も一部買取・処分可
いまお手元にあるカメラを処分する方法に悩んでいたあなたにとって、一番ラクで、おトクな方法でカメラを処分することができます。
たとえば、20年以上前の古いフィルムカメラでもカメラの買取屋さんで高額買取になった事例もありました。
カメラの処分と小型家電リサイクル法
カメラの処分方法をお探しの方は小型家電リサイクル法についてご覧になったかもしれません。
小型家電リサイクル法は普段の生活の中で詳しく知る機会がないと思います。
ここからは、小型家電リサイクル法についてご説明します。
小型家電リサイクル法とは
小型家電リサイクル法は、デジタルカメラやゲーム機等の使用済小型電子機器等の再資源化を促進するため、主務大臣による基本方針の策定及び再資源化事業計画の認定、当該認定を受けた再資源化事業計画に従って行う事業についての廃棄物処理業の許可等に関する特例等について定めた法律です。
引用：環境省｜１ 小型家電リサイクル法 〜法律の概要・関係法令〜
自治体がカメラや携帯電話、パソコン・ゲーム機などを回収する理由は、小型家電の資源（金属）を回収して有害物質を取り除いてから処分するためです。
現状ではカメラを普通ゴミで処分したからといって罰則はありません。
でも、家庭に眠っている資源を再活用したり違法な業者による事件を防いだりできます。
カメラを捨てようと思っている方はぜひご協力ください。
844億円の資源をリサイクルできる小型家電リサイクル法
試算によると日本では年間65万トンの小型家電がゴミになっていますが、28万トン分の金属がリサイクルできることがわかっています。
小型家電リサイクル法は、不要になったデジタルカメラや携帯電話・スマートフォンの金属を回収してリサイクルすることを目的として2013年4月に施行されました。
小型家電リサイクル法は、いわゆる都市鉱山からたくさんの金属を回収することが目的です。
もし小型家電がきちんと回収できると数年分の世界の資源消費量を節約できます。
地球環境のためにも小型家電リサイクル法に則り、自治体や国が認めた認定事業者に回収してもらいましょう。
無許可の産業廃棄物処理業者への処分が禁止される理由
小型家電リサイクル法は、金・銀・銅のようにリサイクルできる有用金属を回収する目的で制定されました。
同時に、私たちの生活の安全を守ることも考えられています。
小型家電には鉛やヒ素などの有害物質を含んでいる恐れがあるため適正な施設でリサイクルする必要があるからです。
参考サイト：環境省｜廃家電や粗大ごみなど、廃棄物の処分に「無許可」の回収業者を利用しないでください
カメラの処分は認定事業者に依頼すること
小型家電のリサイクルは環境省・経済産業省が認定する小型家電リサイクル法の認定事業者をご利用ください。
認定事業者とは、回収ボックスや町内の集積所に集められた小型家電を回収できる業者のことです。
画像引用元：小型家電リサイクル認定事業者協会
参考サイト：小型家電リサイクル認定事業者協会
カメラを処分するときの注意点
カメラの買取を頼んだり捨てたりするときに忘れがちなのがデータの削除とバッテリーの処分です。
データ消去の方法はカメラによって異なりますが共通するポイントはカンタンにお伝えします。
参考サイト：一般社団法人カメラ映像機器工業会｜ご不要のカメラを捨てる際の手順
カメラから個人情報を消去する方法
デジタルカメラはカメラ本体とメモリーカードに画像データが保存されています。
また、本体の設定データに個人情報（住所・誕生日）や無線LANの情報、顔情報が残っていることも多いです。
中古カメラが誰の手に渡るかわかりません。
捨てるときも誰かの目に触れたらあなたの個人情報が特定される恐れがあります。
必ず上記の方法を実行してデータ消去してください。
カメラのバッテリーを捨てる方法
カメラを廃棄処分するときはバッテリーを外してから自治体の回収ボックスに持っていきます。
バッテリーを処分する方法は「充電式電池リサイクルボックス」があるお店へ持ち運ぶのが普通です。
リサイクル協力店はこちらのページをご覧ください。
カメラは正しい方法で処分しよう
カメラを処分する方法と小型家電リサイクル法について説明しました。
多くの自治体で積極的にカメラの回収・適正な処分に取り組んでいます。
小型家電リサイクル法や違法業者についてお話しました。
もしかしたら違法性がないか不安に感じる方もいるかもしれません。
カメラの買取屋さんはカメラの処分方法でお困りの方からのお問い合わせが増えています。
ジャンク品でも値段がつくのが人気の理由です。
創業から12年も会社が続いているのはきちんと事業をしているからだと言えます。
処分に関する詐欺トラブルに巻き込まれる心配はありません。
＼創業12年の信頼と実績アリ！／
